パソコン監視ソフトの導入が必要な理由

パソコン監視ソフトとは？

パソコン監視ソフトとは、対象のパソコンの稼働状況をモニタリング出来るソフトウェアになります。

監視ソフトウェアは何種類もあり、そのうち下記に記載しているのが代表的な機能になります。

• パソコンの動作時間
• 訪問サイト履歴
• アプリ実行履歴
• キー操作履歴
• ファイル操作履歴
• 使用制限設定
• レポート出力

監視ソフトを導入する理由とは？

バーニーはＩＴコンサルタントとしても活動しておりますので、全般的なＩＴの相談も受けています。

監視ソフトについての相談内容のうち、上位３つを公開します。

第１位　従業員の稼働状況を確認したい

• 業務に関係のないサイトを開いている
• 業務に関係のないソフトをインストールしている
• Outlookではなく、プライベートのgoogleアカウントでgmailにアクセスして私的なメールをしている

第２位　従業員が不正に関わっているので証拠を掴みたい

• 会社の銀行口座で身に覚えのない出金が確認された
• 個人情報のリストのファイルが別の会社に渡っていた

第３位　リアルタイムに操作画面を見て状況を確認したい

• コールセンターのパソコンを全てリアルタイムで管理モニターに表示させたい
• 特定の部署のパソコンの動作を監視したい
• 会社全体のパソコンを順次モニタリングしたい

会社の資産としての貸与パソコンという考え方

全てと言ってもいいくらい、上場している企業は監視ソフトを導入しています。

私が２０００年、つまり２２年ほど前にいた商社でも導入されていました。

業務に使用するパソコンは全て会社が購入し、従業員に貸与という形で支給されています。

そのため、私的な使用は社則で禁止されています。

アダルトサイトを閲覧しただけで解雇や契約の打ち切りという話もよく聞きます。

それだけ私的な使用はリスクが高くなるということです。

セキュリティリスク

• コンピュータウィルスの侵入リスク
• 情報漏洩のリスク

特にこの２つの危険性はかなり高いです。

もし上記の事象が発生しまったら、重大事故としてニュースに載ってしまったり取引先や顧客から信用を失うことになります。

会社は事故を起こした人を追及すればいいのですが、外部からは会社の管理体制を責められることになってしまいます。

参考として、個人情報漏洩の損害賠償は一人あたり3000円～5000円ほどとなります。
もし数万件規模で漏洩しまったとしたらとしたら恐ろしいことになります。

生産力の低下

例えば事務処理を今日１日で終わらせることが出来る作業量を、ネットサーフィンしていたせいで翌日以降に持ち越してしまうといったものです。

会社としては人員不足と判断してしまい、人員を追加することで余計にコストがかかったケースが多いです。

そのコストを新規事業や営業・機材等に回すことも出来たはずです。

監視ソフトを導入するメリット

では監視ソフトを導入した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか？

なかなかＩＴへ予算を回せないといった会社もあると思います。

それを踏まえても導入する価値は高いと思い、記載します。

iMonitorの機能を交えてご紹介します。

１：事故を未然に防ぐことが出来る

USBメモリの場合

例えば仕事を自宅のパソコンでやろうとしてUSBメモリでデータを持ち出して、そのUSBメモリをどこかに落とした。

このような事故が多いです。

会社によっては外部メモリが使用出来ないよう制限し、どうしても使用したい場合は上司へ申請します。

このような体制が取れていないと事故が起きやすくなります。

監視ソフトには外部デバイスの使用を許可しない設定が可能です。

WEBサイトの場合

ネットサーフィン中ランサムウェアやフィッシングサイトに引っかかってしまい、誘導されて重要な情報を入力してしまうというケースがあります。

自分から入力してしまうと、セキュリティソフトでは止められません。

その場合、よく使うパスワードがリスト化されてクラックされる恐れが考えられます。

情報システム部のスタッフでも引っかかることがあるくらい危険です。

iMonitorではWEBサイトの利用制限を設定することが可能です。

不正な利用の場合

会社のお金を横領したり何かのファイルを改ざんしたりハラスメント行為のメールを送ったりと、そのような従業員がいる可能性を経営側は考える必要があります。

「うちにはそのような人はいないだろう」と思うほど周囲を信用するのはいいことですが、会社としては防御もしっかりしないといけません。

もし一人でも問題を起こしてしまったら、会社として機能しなくなるケースもあります。

iMonitorでは特定のキーワードを設定出来ますので、そのキーワードに引っかかったら管理画面にアラートを表示させることが可能です。

禁止事項を設定することも可能です。

いちはやく問題を発見することが出来ます。

２：稼働を見直すことが出来る

仕事内容は一人一人違うと思います、進捗管理担当がいると大抵は結果を提示された数字だけで見ます。

なぜ進まないのか、逆になぜここまで前倒しで進めることが出来たのかという理由を探ろうとスタッフにヒアリングしても結論はなんとなくで終わってしまいます。

さらに新型コロナウィルス感染拡大の影響でテレワーク体制が布かれ、自宅など会社以外の場所で仕事をするようになり、実際どのように仕事をしているのかわからなくなりました。

そこでパソコンを使った仕事の場合は、監視ソフトで何時から何時までどういうことをしたかというデータを出すことが可能です。

一日の動きを追い、原因を突き止めることが可能です。

もちろん休憩時間などを考慮する必要があります。パソコンを触っていない時間も全て表示させることが可能です。

iMonitorではレポートを出力する機能があります、さらに24時間をアクティブ時間、アイドル（待機）時間がどのようになっているか一目でわかるようになっています。

３：私的な利用への抑止力になる

監視ソフトの導入について公表する会社もあれば、しない会社もあります。

監視ソフトの導入を公表する会社

公表する会社は、従業員が多く統率を取っていく必要があるところです。

従業員が多い会社は、情報システム部があっても監視ソフトが無ければ一人一人をチェックすることが出来ません。

事故が起こった時にはサーバーのログを解析し、原因を突き止めるという長時間作業が必要となり大変なことになります。

監視ソフトがあれば、検索機能ですぐに原因が判明します。

iMonitorではスクリーンショットをサーバーに保存しているので、当時の様子を画像で見ることが可能です。

これらの機能を定期的に公表することで従業員に好き勝手をさせないという意思表示になりますので、従業員も気を引き締めることになります。

もちろん従業員だけでなく、役員も監視対象になる会社もあります。

監視ソフトの導入を公表しない会社

導入したことを公表しない会社は、従業員が少数の場合が多いです。

少人数で成り立っている会社は、アットホームな雰囲気を大事にします。

多少好き勝手やられても問い詰めることはせず、しかも下手に公表してしまうとプライバシーの侵害と言われて全体のモチベーションの低下に繋がってしまいます。

ただそれではどんどん貸与パソコンの私的利用がエスカレートしていき、事故が起こってしまいます。

小規模経営の場合はどちらかというと事故を未然に防ぐというよりは、事後で決定的な証拠が欲しいために入れざるを得ないというケースが多いです。

監視ソフトについては多くの会社様の相談に乗っていますが、出来れば導入前から公表した方がトラブルは少なくて済みます。

大手の例を出し、理解を求めていく方向に進んだ方がいいと個人的には思います。

４：社外へのアピールになる

会社があるということは、顧客がいるわけです。

元請けや上位会社かもしれませんし、一般のお客様かもしれません。

株式会社なら株主もいます。

関わっている方々はやはり事故を恐れます。

そこで先述のような対策をしていますとアピールして信用を得ることが出来ます。

余話

パソコンやスマートフォンは監視ソフトが有効ですが、社内外の実際の様子に関しては防犯カメラも必要です。

パソコンだけでは確認出来ないこともありますし、侵入者がいないとは限りません。

郵便局では以前局内から窓口へ防犯カメラが設置されていたのですが、局員の反発で撤去されました。

しかし、局員が窓口に置いてある硬貨紙幣入出金機から現金を不正に抜いて横領した事故があったため、再度取り付けることになりました。

プライバシーの侵害はわかりますが、こうして事故が起きてしまうと監視する必要性がどうしても出てきてしまいます。

監視ソフトの形態

監視ソフトは主に２種類に分けられます。

サーバーに保存するタイプ

複数の監視対象パソコンから取得した監視データを１台のパソコンもしくはサーバーへ送信し、集中的に管理する仕組みです。

対象パソコンに監視データを一時的に保存しますが、ネットワークが確立していれば即データが転送されます。

転送されたデータは削除されます。

基本的な構成については、下記サイトをご覧ください。

サーバータイプ参考

自社にサーバーを設置もしくはクラウドサーバーを契約し、監視ソフトをインストールします。

データセンターに転送され、ブラウザから管理サイトにログインしてデータを確認します。

対象パソコン自身に保存するタイプ

対象のパソコンに監視ソフトをインストールし、常駐させデータを取得します。

データを見るにはその監視対象パソコンから管理画面を開いて、参照します。

これは使用者自身も確認出来て便利ですが、全員のデータを集めて管理するのは手間となってしまいます。

そのため限定的な使用方法になります。

詳細はiMonitorのサイトにて

監視ソフトについてはある程度ご理解いただけたと思います。

監視ソフトの導入に興味があれば、バーニーコンサルタントが取り扱っているiMonitorのサイトをご覧ください。

構成や機能など詳しく載せております。

iMonitorはWindows、MAC、Linuxの他に仮想デスクトップも監視出来ます。

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